なぜ富士山の絶景ポイントに、黒幕を張らねばならなかったのか。加熱するオーバーツーリズムに、地域はどう対処できるのか、立教大学観光学部・東徹教授による論考。
コロナ禍から立ち直りつつある日本観光だが
日本の観光は、コロナ禍による「インバウンド・ロス」から急速に立ち直りつつある。昨年（2023年）の訪日外客数は2507万人と、コロナ禍前の2019年（3188万人）の78.6％まで回復した。今年に入ってからも増加が続き、2～6月の訪日外客数は、いずれも2019年同月を上回っており（JNTO）、過去最高であった2019年を超える可能性も見えてきた。
しかしながら、その一方で、オーバーツーリズムや観光客の迷惑行為が再び問題視されるようになってきた。かつてアレックス・カー氏が予言した「眠りから目を覚ました竜（が）さらにパワーアップして、大暴れする」（『中央公論』2021年1月号）かのような様相を見せはじめている。
オーバーツーリズムと「観光公害」
オーバーツーリズムは、観光が地域の受容力を超えることによって様々な悪影響が生ずる事態をいう。これは単に「過剰な観光需要」によって混雑が生ずるという量的な問題だけでなく、住民に対する迷惑行為など「好ましくない観光行動」による質的な問題も含まれる。
観光客が多すぎて、十分に地域の魅力を堪能できない、といった観光体験の劣化による満足度の低下によって、観光地としての評価・集客力を落とすような事態や、観光を受入れる地域の自然環境や歴史的・文化的ストック、住民の生活環境に悪影響を及ぼすなど、地域の環境破壊をもたらす事態が生ずる。
特に後者は「観光公害」とも呼ばれる。観光によって地域の自然的・社会的環境に対する負荷が高まり、観光とは直接関係のない住民の生活にまで広く悪影響が及ぶからである。
かつて、観光事業者による大規模開発、乱開発による環境破壊に対する批判が高まったこともあったが、昨今では、過剰な観光需要、好ましくない観光行動による地域社会、住民の生活環境への悪影響を問題視するものが多くなっている。
問題を放置すると…
観光客の過多や迷惑行為に関する問題は、コロナ禍以前から指摘されていた。京都では、市バスが観光客によって混雑し市民の利用に支障をきたしているという問題、芸舞妓を追い回して強引に写真撮影をする、いわゆる「舞妓パパラッチ」、さらには食べ歩きに伴うゴミのポイ捨て、私有地への無断立入や写真撮影、神社での乱暴狼藉等々、様々な問題が指摘されてきた。
北海道・美瑛では、写真撮影のために勝手に農地に立入る迷惑行為（作物の踏み荒らしや、病原菌の持ち込みリスク）が以前から問題視されてきた。江ノ電鎌倉高校前駅付近の踏切で大勢の観光客が車道を塞ぎ写真撮影をする問題、渋谷の路上飲酒、さらには、民泊と近隣住民とのトラブル等々、各地で様々な問題が指摘されている※注1）。
こうした問題を放置すると、住民の反発が激化するのはもちろん、観光客の足を遠ざけてしまうことにもつながりかねない。
「京都は好きで何度も行ったが、最近は行かなくなった」「混み過ぎて京都らしい雰囲気を楽しめない」「バスに乗ろうとすると地元の人に迷惑がられているようで嫌だ」「マナーの悪い観光客が京都の雰囲気を台無しにしている」等といったことを耳にすることもある。
外国人観光客で賑わっているように見えても、その反面、日本人観光客が離れはじめているとすれば、それは大きな問題である。「大量集客によって観光客の満足度を落とすような事態」、さらには、「特定の需要が増えたために、他の需要が締め出される事態」（crowding out）も問題であろう。
外国人観光客の急増により混雑が日常化することで、日本人観光客が離れはじめ、加えて、本来生活の足であるはずの市バスに住民が乗れなくなるような事態を招くことで、住民の間に観光への反発が高まり、観光から利益を得る人たちと迷惑を被る人たちとの間に亀裂が生まれて「地域社会の分断」にまで発展するとすれば、取り返しがつかないことになるかもしれない。
「富士山ローソン」問題が問いかけるもの
オーバーツーリズムは、有名観光地だけの問題ではなく、SNSへの投稿をきっかけに、突然「映える写真スポット」として注目され、観光客が急増することにより予期せぬ悪影響が生ずることもある。その典型が今年俄かに注目を集めた、いわゆる「富士山ローソン」問題（富士河口湖町）であろう。
この問題は、2022年秋頃に海外のインフルエンサーが投稿した「富士山がCVSの屋根の上に乗ったように見える写真」がきっかけとなり、突如、同じ写真を撮ろうとする観光客が急増するようになったことで悪影響が生じ、ついに町が「写真撮影ができないように幕を設置する」というある意味「強硬な」対策に乗り出したことから注目を集めた。
写真を撮ろうとする観光客は、車道を挟んで反対側にある歯科医院側から撮影をしようとするため、危険な横断をしたり、狭い歩道が通院患者の出入りに支障をきたすほど混雑したり、ゴミが散乱する等の問題が発生するようになった。
「危険横断やゴミ捨てを禁止する看板」（多言語で表記）を設置し、警備員を配備する等の対策もとられたが、迷惑行為が改められないまま観光客が増え続け、苦情が増加するようになったことから、町は「苦渋の決断」として、歩道からの写真撮影ができないよう「幅20ｍ×高さ2.5ｍの黒いビニール製の幕」を設置するに至った（朝日新聞2024/5/20）。
この問題は、端的に言えば、「観光客が特定の場所に集中したこと」と「自己中心的で無遠慮な観光客の行動」によって生じたものである。「ほかにもっと穏便な方法はなかったのか」とする声もあるが、注意喚起が効果を発揮しなかった以上、強硬な抑止策を取らざるをえなかったということであろう。
この対策は、撮影自体を抑止する強硬策であるだけでなく、「マナーが悪い観光客は来ないでほしい」というメッセージを発する効果があるものと考えられる。話題性のある奇抜な対策だけに様々なメディアでこの問題が取り上げられることで、「地域社会に迷惑をかける観光行動には“毅然とした”態度で臨む」というメッセージが広く拡散していくことが期待される。
有効な対策は？
オーバーツーリズムへの対策には、次のようにいくつかの方法がある。これらは程度に応じて段階的、選択的に行われるだけでなく、同時並行で行われる場合もある。
（1）需要の分散化とマナーの啓発
過剰な観光需要によって生ずる量的問題を解決するため、特定地域への需要の集中を避け、分散化を促そうとする対策の例として「京都観光快適度マップ」がある。これは、サイト上で京都の主な観光エリアごとの混雑度を表示することで、観光客の自律的な分散化を促そうとする試みである。
もう一つは、好ましくない観光行動によって生ずる質的問題を解決しようとする取り組みである。「京都観光行動基準（京都観光モラル）」（京都市・京都市観光協会［2020］）や「ツーリストシップ」（一般社団法人ツーリストシップ（旧一般社団法人CHIE-NO-WA）［2019］）の提唱、“Mlama Hawai‘i”（ハワイ＝旅先を思いやる心）として発信されている“Responsible Tourism”（責任ある観光）のメッセージ（ハワイ州観光局［2021］）などがその例であろう※注2）。また、観光前に動画やレクチャーを通じてマナー啓発を行う方法もある。
（2）観光客への注意喚起、迷惑行為の警告・監視
京都祇園町南地区協議会が設置した「私道での撮影禁止や無許可での写真撮影は1万円を徴収する」ことを記した高札や、錦市場の「食べ歩き禁止」の表示等は観光客に向けた注意喚起・警告の例である。
美瑛町では、農地への無断侵入を防ぐため、監視用の屋外IPカメラを設置し、あわせて「監視カメラ作動中」の表示や自動音声発出も行われ、一定の成果をあげているという（週刊トラベルジャーナル2024/7/15）。
（3）公的規制、有料化や予約制等による需要の制限・抑制
条例の制定等、公的規制を設けたり、より実効性のある過剰需要の抑制策として有料化や予約制を導入する場合もある。
鎌倉市では、「住んでよかった、訪れてよかった」と思われる成熟した観光都市をめざして「鎌倉市公共の場所におけるマナーの向上に関する条例」（2019）が定められているし、渋谷区では路上飲酒を禁止する条例が制定されている（2019年にはハロウィン・年越しイベント時の禁止⇒2024年に通年禁止に改正）。富士山の山梨県側では、今シーズンから予約制を導入し、登山者を1日4000人に制限し、1人2000円の通行料を徴収している。
“Regenerative Tourism”（再生型観光）を掲げるハワイでは、ダイヤモンドヘッドへの登山やハナウマ湾等で予約制が導入されているし、ハナウマ湾自然保護区では入場料を25ドルに値上げし、1日の入場者数を1400人に制限している（オリエンテーション・ビデオの視聴も義務づけ）。
ヴェネチアでは、今年4月から旧市街への日帰り客を対象に入島税5ユーロ（特定日）を徴収しはじめた。竹富島では2019年から入域料300円を、宮島では2023年から入島税100円を徴収している。
（4）行動の物理的抑止
富士河口湖町のように、幕を設置して、迷惑の原因となる行動自体を抑止する方法がある。他には、富士山の山梨県側のように安全確保のため入場時間を制限し登山道を閉鎖する方法もある。
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