今年（2024年）のノーベル平和賞に日本被団協が選ばれたことを受け、熊本県内の被爆者にも喜びが広がりました。一方で、核兵器が使われかねない状況に懸念の声も上がっています。

ノーベル賞委員会は10月11日、今年のノーベル平和賞を日本被団協＝原水爆被害者団体協議会に授与すると発表しました。

10月16日が受賞決定後、初めての活動日となった熊本の被団協でも、喜びの声が上がりました。

生後11か月の時に長崎で被爆 県被団協 田尻寛子事務局長（80）「びっくりしましたね。（被爆者の活動が）認められたのかなと」

ただ、受賞決定の背景には、ロシアによるウクライナ侵攻やパレスチナ自治区ガザで続く紛争などがあり、核兵器がいつ使われてもおかしくない危機的な状況があります。

会長の武田頼弘さん（80）は1歳の時に長崎で被爆しました。

核兵器は、熱戦や爆風だけでなく放射線でも多くの人を殺し、傷つけます。そのため被爆者は、戦争が終わってもずっと、がんや白血病など放射線の恐怖に怯える人生を歩んでいます。

1歳の時に長崎で被爆 県被団協 武田頼弘会長（80）「何で80年経っても（放射線への）心配をしないといけないのかと、私は逆に質問したい。核兵器の怖さは80年経ってもまだ続いている」

武田さんはこのように述べ、改めて核兵器そのものをなくすよう訴えています。

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